- 海外勤務すると給料いっぱいもらえるの？
- 海外駐在員の給料体系は？
- 海外駐在するとどんな手当がつくの？
- 海外駐在すると多目に給料もらえるの？
- 海外駐在員の給料体系はどうなっているの？
- 海外駐在員はどのような手当がもらえるの？
これらの疑問に答える記事を書きました。
💰この記事で解説する『海外駐在員の給料事情』を読めば、海外駐在員の給料体系やもらえる手当を理解することができます。
なぜなら僕は7年間アメリカで海外駐在員として海外勤務した経験があり、実際に海外駐在員の給料をもらっていたからです。
目次
海外駐在員の給料事情
🌎海外勤務と聞くと華やかでキラキラなイメージがあると思いますが、実際はそんなことはなくて『海外で働くサラリーマン』です。
モチロン恵まれている部分もありますが、現代の海外駐在員の実態は『キラキラ』ではなく泥臭い業務に従事する働きバチです。
海外駐在員になる方法や業務内容の概要について書いている記事もありますので、興味のある方は下のリンクからどうぞ。
【悲報】海外に駐在しても家は建ちません
出典：NUMBEO
| 都市 | 物価指数 |
|---|---|
| ニューヨーク | 100 |
| プラハ | 51.78 |
| シドニー | 83.21 |
| ロンドン | 85.62 |
| ベルリン | 68.94 |
| 北京 | 49.53 |
| デリー | 28.23 |
| リオデジャネイロ | 36.67 |
| 東京 | 85.61 |
出典：NUMBEO
🏡いきなり夢の無い話で申し訳ないですが、海外に駐在しても家は建ちません。
なぜなら海外駐在員の待遇は、駐在先の物価等を考慮し日本で暮らすのと差が無い生活ができるように設定されているからです。
📊上のグラフは世界主要都市における物価指数を示したもので、都市によりバラつきがあることがわかります。
一例を挙げるとニューヨークの物価を100とした場合、東京の物価は85.61となりニューヨークの物価がいかに高いかが分かります。
企業はマーサーの様な調査会社が調べた世界の家賃や物価を、海外に送り込む海外駐在員の給料や手当に反映させるのです。
海外駐在員の給料体系
こんなイメージをお持ちの方も多いのではないでしょうか？
💰結論を言うと海外駐在員になっても給料は倍にはなりませんが、日本で働くより給料は多くもらえます。
なぜなら海外駐在員になると下記のように、国内の給料と海外の給料をもらえるようになるからです。
【海外駐在員の給与体系】
- 国内給与・・・日本円で支給
- 海外給与・・・現地通貨で支給
- ボーナス・・・日本円で支給
💰僕が勤める会社の場合、ボーナスは日本円で支給されています。
勤め先の場合国内給与と海外給与の支給割合を調整できます。
- 単身赴任の場合：国内給与の割合を増やす
- 家族帯同の場合：海外給与の割合を増やす
家族帯同でも日本で住宅ローンが残っている場合は、ある程度国内の給料を確保する必要があります。
僕は家族帯同でアメリカに駐在していたので、海外給料の割合を増やしました。
日本の給料
海外駐在員は海外赴任先で生活することになりますが、日本円でも給料がもらえます。
日本の給料は国内給与という項目で支給され、この給与に関しては金額が固定されています。
- 国内給与・・・日本円支給、金額固定
- 駐在手当・・・日本円と現地通貨の割合を調整できる
国内給与が固定なので、海外駐在員の生活パターンに応じて駐在手当の割合を調整します。
- 国内給与：10万円～15万円
- 駐在手当：15万円～25万円
駐在手当は現地通貨でもらう割合を100%、50％、0%から選択できる
支給される金額は海外駐在員の等級(ランク)により変動します。
海外の給料
🌎海外駐在員が海外赴任先で生活する為に、現地通貨で支給される給料が海外給与です。
赴任する国によって物価が異なる為、第三者機関が発行する世界生計費指数を海外給与に反映させます。
基幹生計費(生活費) X 生活費指数 = 海外基本給
例えばアメリカ駐在員の場合、海外基本給は日本円で23万円～30万円程度です。
アメリカは物価が高く、海外基本給だけでは生活が苦しくなる為、先に述べた駐在手当の割合を増やして補填します。
- 海外基本給：23万円～30万円
- 駐在手当：15万円～25万円
駐在手当は現地通貨でもらう割合を100%、50％、0%から選択できる
海外基本給も前述の国内給与同様、支給される金額は海外駐在員の等級(ランク)により変動します。
海外駐在員の所得税と住民税
海外駐在員は所得税や住民税を負担する必要がありません。
また赴任先で課税される所得税等も会社が負担します。
これだと明らかに海外駐在員丸儲けになる為、日本国内で課税されるであろう所得税と住民税を会社が『みなし』として給料から控除します。
【海外駐在員の所得税と住民税】
- 海外給与にかかる税金は会社が負担する(外国に納税)
- 日本国内でかかるであろう税金を『みなし』として会社が給料から天引きする
上記のようにして海外駐在員だけが得しないようになっている
住民税は日本出国後翌年5月までは納付義務があります。
【住民税の仕組み】
- 2019年12月出国・・・2020年1月以降納税しなくてOK
- 2020年1月出国・・・2020年5月まで納税義務有
海外駐在員の手当
| 手当 | 詳細 |
|---|---|
| 役職手当 | 赴任先での役職によって変わる |
| 留守宅手当 | 駐在員が単身赴任する場合、日本に残る家族に支払われる |
| 帯同子女の教育手当 | 日本人学校や補習校の学費補助 |
| ハードシップ手当 | 治安が悪い国に赴任する場合に支払われる |
| 住宅補助 | 海外赴任先の住宅費補助 |
| 家具購入手当 | 生活に必要な家具の購入を会社が負担してくれる |
海外駐在員には様々な手当が支給されます。
海外で生活する場合、物価の差により日本で生活するよりも生活費の負担が増えることがあるからです。
各種手当は海外駐在員が海外において、日本と遜色ない生活が送られるようにする目的で支給されます。
住宅手当
出典：NUMBEO
🏡上のグラフは各主要都市の家賃を指数化したもので、ニューヨークを100として他の都市との家賃を比較しています。
| 都市 | 世界主要都市の家賃指数 |
|---|---|
| ニューヨーク | 100 |
| 香港 | 74.57 |
| ロサンゼルス | 74.48 |
| ロンドン | 76.51 |
| ジュネーブ | 75.05 |
| シンガポール | 66.43 |
| シドニー | 58.03 |
| ミュンヘン | 47.34 |
| 東京 | 42.71 |
| ストックホルム | 43.96 |
出典：NUMBEO
この指数は英語のサイトから引っ張ってきたので、見やすい様に日本語のチャートにしてみました。
在員向け住居コストですが、ニューヨークを100としたら東京が42.71・・・自腹でニューヨークに住むのは無理ですね。
しかし海外駐在員が住む海外赴任先の家賃は、大部分を会社が負担してくれるので安心です。
家賃全額会社負担という会社もあるでしょうが、僕の勤め先の場合一部給料から天引き控除されています。
【4人家族のモデルケース】
- 4人家族の場合3ベッドルーム
- カリフォルニア州の家賃35万円～45万円
僕が働いていたカリフォルニア州は、家賃がメチャクチャ高いので会社の補助なしで家賃を支払うことはほぼ不可能です。
数ある海外駐在員向け手当の中で最も助かるのが住宅手当だと言えます。
海外駐在員の住居に関する記事も書いていますので、興味ある方は下のリンクからどうぞ。
海外駐在員の住居事情【僕が自力でアメリカに住むのは無理ゲーです】
家具購入手当
僕が勤める会社の場合、海外駐在員が住む家に必要な家具は会社負担で購入できます。
購入できる家具は、規定で決められていますが、生活するのに必要な家具は会社負担範囲内で一通り揃います。
【海外駐在員が会社負担で購入できる家具】
- ベッド
- ダイニングテーブル
- 衣装ケース
- 机/椅子
- ソファ
- ローテブール
勤め先の場合は、家具購入申請書で本社へ申請しレシートを添付するといった手続きをとります。
家具購入に関しては、勤め先の様に購入した家具を申請するパターンと、家具代としてお金が支給パターンに分かれるようです。
【家具購入手当の支給方法】
- 購入した家具を本社に申請して精算
- 家具購入費用として一定金額が支給される
家具代としてお金を支給してもらったほうが、シンプルだしイチイチ申請する手間も省けるので良いですよね。
海外駐在員の家具に関する記事も書いていますので、興味ある方は下のリンクからどうぞ。
役職手当
海外赴任先での役職に対して支給されるのが役職手当です。
僕の勤め先の場合、駐在員1人体制なので現地法人責任者向けの手当が支給されます。
- 現地法人社長・・・7万円
- 現地法人副社長・・・5万円
- 現地法人部長・・・2万円
役職ごとの手当は上記の通りです。
規模の小さな会社とはいえ現地法人の社長やって7万円は、ちょっと夢が無いな～といったところでしょうか・・・。
留守宅手当
💰留守宅手当とは海外駐在員が単身赴任をする場合に、日本に残る家族の生活費等に充てるという目的で支払われる手当です。
留守宅手当：7万円～9万円/月
手当の金額は大体月に7万円～9万円程度です。
ハードシップ手当
ハードシップ手当は生活環境が著しく劣悪な都市の海外駐在員に対して支給されます。
これはマーサーが作成する世界生活環境指数に準じて算出されます。
僕が駐在していたアメリカは対象外で、ハードシップ手当は支給されていません。
💰治安が悪い国なんかだと、結構な金額がもらえるとか・・・
子供の教育手当
海外駐在員の子供の教育にかかる費用に対して支給されるのが教育手当です。
支給金額や条件は会社によってマチマチです。
【教育手当支給パターン】
- 子供にかかる教育費用全額会社負担
- 子供にかかる教育費用一部会社負担
大手企業は上記❶のように教育費用全額負担だったりして教育手当が手厚い傾向にあります。
例えば僕の勤め先の場合、授業料3万円/月を上限として半額補助といった具合で手厚くないです。
参考までですが、日本人が多い地域には下記の様に日本語で学べる学校があります。
- 週一回の日本語補習校(小1～高3)
- 全日制の日本語学校(小1～高3)
- 日本の高校・大学受験用の塾
- 日本語の幼稚園
アメリカ駐在員の子供達は月曜日～金曜日に現地の学校に通い、土曜日に日本語補習校へ通うといったパターンが多いです。
駐在員の任期、子女の年齢によって通わせる学校のタイプが大きく変わってきます。
💴一つ共通して言えるのは、どの道を選んでも教育にはお金がすごくかかるということです。
いずれ帰国して子供が日本の学校へ通うことを考えると、海外でも日本の教育は受けさせておきたいというのが親共通の願いです。
海外駐在員の福利厚生
🌎海外駐在員には海外赴任先での経済的な負担を減らす為に様々な福利厚生が提供されます。
ただし企業の規模や各企業の色によって福利厚生にかなりのバラつきがあります。
これは僕の肌感覚ですが、福利厚生は大手企業ほど手厚い傾向にあると思います。
通勤車両貸与
🚘駐在員には通勤用として社有車が1台貸与されます。
アメリカは車社会なので、自動車がないと通勤だけでなく生活ができません。
ちなみに家族帯同でアメリカに駐在する場合は、駐在員本人用1台と家族で使う用1台の合計2台の自動車が必要です。
【アメリカ駐在員の自動車事情】
- 海外駐在員の通勤車・・・会社支給
- 家族が使う自家用車・・・自己負担
こんな風に思う人もいるかもしれません。
しかし海外駐在員は海外赴任前に日本で車を売り、海外赴任先でまた自家用車を買う必要があるんです。
💳クレジットスコアとは、アメリカにおける支払い能力を数値化したもので、この数値が低いとローンが組めません。
駐在員用の通勤車両と家族が使う自家用車の両方とも会社支給という会社もあるようです。
通勤車両と自家用車どっちも会社支給ですか・・・うらやましすぎる。
一時帰国
🗾海外駐在員は一定回数、旅費会社負担で日本へ帰国することができます。
勤め先の場合、下記が海外駐在員向け一時帰国の条件です。
- 単身赴任者は1回/年
- 家族帯同の場合は1回/2年
🖊家族帯同の場合家族全員一時帰国できる
✈フライトはもちろんエコノミーですよ。
規定上エコノミークラスしか使えないのですが、駐在員はどこの航空会社を使っても良いことになっていました。
日本勤務の場合、何社かで相見積もりを取り最安値の便で飛ばないといけないので・・・
医療補助
海外駐在員の医療費は一般的に手厚いです。
💰例えばアメリカは医療費が非常に高く、自腹で支払うとなると相当な負担となります。
【海外駐在員の医療保険】
- 海外旅行保険
- 海外現法が加入している医療保険
🏥上記2つの保険を使って現地の病院に行きます。
海外旅行保険を使えば自己負担ゼロで診療を受けれられますが、使えない病院があったりします。
その場合現地法人が提供する医療保険を使って診療を受けます。
海外駐在している期間中でも日本の健康保険には加入したままになっています。海外駐在期間中も健康保険料は給料から天引きされています。もちろん日本で病院に行く場合でも保険証は使えます。
あったらいいな手厚い手当【ウチにはありません】
ここでは僕の勤め先にはない羨ましすぎる手当や福利厚生を紹介します。
大手企業や優良企業は、海外駐在員が海外という慣れない環境でも気持ちよく働けるよう、手厚い手当や福利厚生を提供しています。
外国語学習手当
海外駐在員の赴任先では英語か現地の言葉でコミュニケーションを取ることになります。
英語が出来ないと仕事にならないということで、語学習得にかかる学費を負担する企業が結構あったりします。
はい、もちろん大手でもない僕の勤め先にそんな神福利厚生はないです。
僕の勤め先と同じように語学補助が出ない企業に勤めている人は、身銭を切って自力で語学力向上に努めましょう。
健康診断渡航手当
人間ドックや健康診断を受ける為に、日本へ一時帰国させてくれる会社があるそうです。
🛫旅費は全額会社負担です。
日本人が多い地域であれば、日本人ドクターがいる上に駐在員向け健康診断サービスを提供する病院があったりします。
ただし現地の人間ドックが会社の定める項目を含んでおらず、会社から再検査を言い渡されるケースもありました。
そんな事情もあり、勤め先の駐在員は会議などで一時帰国する際に合わせて日本で人間ドックを受ける人が多いです。
日本から物資送付
赴任先で手に入りにくい物資を、一定金額分会社負担で日本から送ってもらえるという神制度です。
📖僕の知り合いが勤めていた大手企業は、この神制度がありよく日本から本を送ってもらっていました。
僕が住んでいたカリフォルニア州は、日本の物資が入手しやすかったのですが価格が日本1.5倍～2倍以上と高くて気軽に買えなかったです。
得られるもの多いよ海外駐在員
💰海外駐在員Shineの手取り年収は、1ドル=100円計算で約972万円です。
家賃補助があるので、物価の高いアメリカでも、贅沢しなければ生活できます。
年収だけじゃないよ海外駐在
💴海外駐在員の家賃は給与と見なされるので、税込み年収にすると約1600万円くらいです。
一見良さげな待遇に思えますが、大手の海外駐在員と比べると見劣りする水準です。
ただ海外で働き生活するということは、人生における大きな1ページとなる為、お金以上に得るものがあると思います。
- 駐在員本人と家族の語学力向上
- 海外赴任先での旅行
- 赴任先で現地人と駐在員の人脈構築
海外駐在後の人材市場価値UPに期待
海外駐在員として働くと、帰任後に人材としての市場価値アップが期待できます。
なぜなら海外に駐在することにより、語学を始めとする多くのスキルや知識を身に着けることができるからです。
【海外駐在で身に着くスキル】
- 英語やその他の言語
- マネジメントスキル
- 会計の知識
- 国際物流の知識
- 海外特有の商習慣
上記はあくまで一例で、海外勤務を通じて身に着けられるスキルや経験は転職活動において大きな武器となりキャリアアップ、年収アップが狙えますよ。
海外駐在案件などに強い転職エージェントのレビュー記事も書いていますので、興味のある方は下のリンクからどうぞ。
【海外駐在する為に40代のオッサンが無謀にも転職!?】海外赴任したい人におすすめの転職エージェント3選
海外駐在員の給料事情はピンキリです
この記事『海外駐在員の給料事情』では海外駐在員の年収や福利厚生について解説しました。
- 海外駐在員の給料体系
- 日本の給料
- 海外の給料
- 海外駐在員の所得税と住民税
- 海外駐在員の手当
- 役職手当
- 留守宅手当
- ハードシップ手当
- 子供の教育手当
- 住宅手当
- 家具購入手当
- 海外駐在員の福利厚生
- 通勤車両貸与
- 一時帰国
- 医療補助
- あったらいいな手厚い手当
- 外国語学習手当
- 健康診断渡航手当
- 日本からの物資送付
- 得られるもの多いよ海外駐在員
- 年収だけじゃないよ海外駐在
- 海外駐在後の人材市場価値UPに期待
💰海外駐在員の待遇(給料や福利厚生など)は、働く会社や業界によって異なるのでピンキリというのが実情です。
しかし海外駐在員に共通して言えるのは、たとえ待遇がショボいとしても日本国内で働くよりは、もらえる給料が多くなります。
また海外駐在すれば普通の人は経験できない海外勤務・海外生活ができ、価値の高いスキルが身に着きます。
国内よりも多めの給料を得ながら、スキルアップすることにより人材としての市場価値が上がる海外駐在・・・おススメの働き方です！
